潜在看護師…時短や研修で復職支援

在宅医療を進める上で看護師の役割が増々重要になってきていますが、どこも看護師不足に悩まされています。10日の読売新聞に下記の記事が掲載されていました。潜在看護師をどのように活用するかの仕組みを作らねばなりません。本日の施設視察でそのヒントを得ました。
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■高齢化の進展や医療の高度化にともなって、看護師不足がますます叫ばれるようになっています。

■厚生労働省の報告書によると、全国で病院に勤務している看護師(看護職員)の数は約90万人、診療所には30万人、そのほか公的機関などに勤務する人を合わせ看護師の数は約140万人です。働く女性の数は全国で約2600万人ですので、約20人に1人が看護師という計算になります。

■ところが、これだけたくさんの看護師が働いていても、医療現場は慢性的な看護師不足にあります。厚労省の試算では、需要に対して数万人が不足しているとされています。中期的には全体としては需要が満たされるとの見通しもありますが、地域や医療機関による偏在もあり、十分とは言えないでしょう。

■毎年新たに看護師資格を得る人は約5万人いるのに対し、就業数は年約2万人の増加にとどまります。離職する人が少なくないのもその原因です。

■看護師確保策の柱のひとつが、「潜在看護師」の活用です。看護師資格を持っていながら就業していない人は、約70万人いると言われます。この中には、出産など様々な理由で職を離れ、復職の意思がありながらも就業できないでいる人が含まれていると思われます。

■病院看護師の勤務は日勤、準夜勤、夜勤の3交代が基本ですが、夜勤のないシフトを組んだり、時短で働けるようにしたりと、働きやすい環境整備に取り組む医療機関も少しずつ増えてきました。

■インドネシアなどとの経済連携協定(EPA)による外国人看護師の導入も始まっていますが、絶対数から言えばまだわずかです。働きたくても働くことができないでいる潜在看護師に、いかに医療現場に戻ってきてもらえるかは、高齢社会における医療の質を保つのに重要な鍵を握っています。(田村良彦)

(2014年4月10日 読売新聞)