株式会社MMオフィス代表取締役 工藤高氏が「在宅復帰率の拡大が意味するもの、2025年に向けた病院経営のツボ」と題してレポートされておられます。今後の病院経営の基本戦略になるのではないかと思います。
工藤氏は次の様に語っておられます。

在宅復帰に無頓着な医療機関へのふるい落とし
前回の2012年度診療報酬改定が在宅への道筋をつけたと評価するならば、今回の2014年度改定は在宅復帰につながっていない医療には診療報酬をつけない「ふるい落とし」が始まったと考えるべきだろう。

在宅復帰について「うちも今後多少意識しなければ」程度の認識であった病院は、今回の改正で施設基準を満たせるのか、将来を見据えて何をしたらよいのか、相当焦り始めているに違いない。もし、焦っていないとしたら、既にかなり素晴らしい連携体制を地域で整えているか、かなり危ないのかのどちらかだ。

在宅復帰率の計算式は医療機関の機能に応じて異なっている。各機能においてどこが「在宅」であるのかを正しく把握しておくことが大事だ。
15-05-04入院医療について<在宅復帰の促進>

それぞれの機能によって、在宅復帰割合は異なるが、一定の患者を「居宅(居宅系施設等を含む」に帰ることが重要となるのです。
居宅系施設等とは、特養、老健、療養病床という従来の施設を除く施設となります。即ち、特定施設、グループホームや、住宅型有料老人ホーム、サービス付高齢者向け住宅を指します。

このことは病院経営の戦略を大きく変えることになるのではないでしょうか?

<次回に続く>