<前回に続く>

郊外一戸建てで待ち受ける老後のリスク

 前ページでも触れましたが、住み替えのトレンドとなっているのは、「郊外の一戸建て」から「都心型のコンパクトなマンション」への買い直しです。その根底にあるのは、郊外の一戸建てに住み続けた場合に予想されるリスクです。大きく3つあります。

老後のリスク(1)「体力の衰えによる不自由な暮らし」
 年齢とともに体力が低下してくると、郊外の一戸建てを維持し、暮らしていくのは大変です。

 掃除一つとっても、重い掃除機を手にして階段を上り下りしなければなりません。窓の数も部屋数に比例して多く、拭き掃除もひと苦労です。子どもが巣立った後の空き部屋は特に使い途もなく、それでいて換気や掃除の負担はなくなりません。

 また、大きな庭があれば、春から秋にかけては草取りや水やり、冬には落ち葉掃きや雪かきなど、重労働が待っています。自宅前の掃除やゴミ当番などは義務みたいなものです。

 加えて足腰が衰えてくるにしたがって、病院やスーパーに行くのも億劫になりがちです。転倒をきっかけに長い距離を歩けなくなったり、要介護状態になったりすることも起こりえます。

 このように若くて元気なうちは気にもしなかった、家の広さや立地条件が、日々の暮らしに重くのしかかってくるのです。

老後のリスク(2)「無駄なコストが生活と貯金を圧迫」
 郊外の一戸建てを都心のマンションと比較した場合、余分なコストが発生しがちです。家が広いぶん、冷暖房の利きが悪くて電気代がかかったり、庭木の剪定を業者へ依頼する必要があったり、駅や商業施設から離れていれば、車のガソリン代やバス代も日常的にかかることになります。さらに、古い一戸建てであれば修繕費もかかるし、バリアフリー化のためにリフォーム工事を余儀なくされるかもしれません。

 生命保険文化センターの調べによれば、夫婦2人で老後にゆとりある暮らしを送るためには、月々349000円の生活費が必要とされています。夫婦の厚生年金の受給モデル金額約22万円(平成28年度)から約13万円不足するという金額です。
 おもな収入源が年金にしか頼れない人にとって、月々の生活費のわずか数万円の違いが死活問題となりかねません。

平均寿命


厚生労働省の「簡易生命表」で、おもな年齢の平均余命で何歳まで生きるか見てみよう。今の自分の年齢に平均余命を足すとわかる


 ところで、あなたはご自身が何歳まで生きるか、ご存じでしょうか? 平均寿命は男性で80.79歳、女性で87.05歳(厚生労働省 平成27年「簡易生命表」)となっていますが、この平均寿命は、生まれてすぐに亡くなった人もすべて含めて算出されたものです。そのため、現時点で生存している人は、実際にはもっと長生きします。

 そこで、あと何年生きるのかを知るための目安になるのが「平均余命」です。下の表をご覧ください。たとえば現在65歳の女性の場合、余命から計算すると、平均で89歳まで生きることになります。平均寿命より約2年長生きするのです。


 特に女性は2人に1人が90歳、16人に1人は100歳まで生きる時代です。そのため、「長生きしたことで貯金が尽き、やがて老後破産してしまう」というリスクがそうでなくても高まっています。将来の安心のために、削れるコストは少しでも削っておきたいところです。

<次回に続く>