舟木彩乃氏が人生を強く生きるためには首尾一貫感覚が重要と著書『「首尾一貫感覚」で心を強くする』の中でお話をされています。大変興味ある内容です。人生を俯瞰することの重要性について触れておられます。それを支えるのは把握可能感（＝「だいたいわかった」という感覚）、処理可能感（＝「なんとかなる」という感覚）、有意味感（＝「どんなことにも意味がある」という感覚）の３つの感覚であると提唱者、アントノフスキー博士が語っておられます。それを身に着けるにはどうすれば良いのでしょうか。本を読んでみます。
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発見！人生がうまくいく人は「首尾一貫感覚」がとても高かった
現代ビジネス2018.11.04

　「首尾一貫感覚」という言葉自体、わかりづらくて難解な印象を与えますが、この感覚の高い人は、ちょうどサッカーの監督がフィールド全体を上からの視点で見て、ゲームの状況や今後の展開などを把握しながら指揮をとるように、今自分が置かれている状況や今後の成り行きなどを、人生全体を見通して判断できるようになります。

そのため、さまざまな困難やストレスに直面しても、それに対処していけるようになるのです。

アントノフスキー博士が首尾一貫感覚を提唱するきっかけとなったのは、イスラエルに住む女性たちの心身の健康状態を調査したことでした。その中には、第2次世界大戦中にユダヤ人強制収容所に入れられた経験を乗り越え、厳しい難民生活を生き抜いた末に、更年期になっても良好な健康状態を維持している女性たちがいました。

彼女たちは、なぜ挫折せずに生き抜くことができたのか――そこに着眼したのがアントノフスキー博士でした。博士は、そうした“健康的で明るい”女性たちに共通する考え方や特性を分析し、それを「首尾一貫感覚」と名づけたのです。

これは、大きく3つの感覚からなっています。

■把握可能感（＝「だいたいわかった」という感覚）――自分の置かれている状況や今後の展開を把握できると感じること。

■処理可能感（＝「なんとかなる」という感覚）――自分に降りかかるストレスや障害にも対処できると感じること。

■有意味感（＝「どんなことにも意味がある」という感覚）――自分の人生や自身に起こることには意味があると感じること。

過酷な収容体験を乗り越えた女性たちが教えてくれるのは、首尾一貫感覚は先天的なものではなく、後天的に高められる感覚だということです。逆に、人が過剰なストレスに苛まれているときは、この3つの感覚が低くなってしまっているケースが多いと考えられます。

人生を達観した樹木希林さんの言葉には重みがあります。宝島社が企業広告として10月29日に朝日新聞、読売新聞にご家族の写真と一緒に、樹木希林さんがこれまで語られた言葉が掲載されています。素敵な写真です。
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あとはじぶんで考えてよ…新聞全面で語る樹木さんの言葉
朝日新聞2018.10.29

　９月１５日に７５歳で亡くなった俳優の樹木希林さんを起用した新聞の見開き全面広告が２９日に掲載された。

　宝島社が企業広告として同日付の朝日新聞と読売新聞朝刊に掲載したもの。朝日新聞には夫の内田裕也さん、長女の内田也哉子さんと夫の本木雅弘さん、３人の孫と一緒の家族写真と共に、「絆というものを、あまり信用しないの。期待しすぎると、お互い苦しくなっちゃうから」「病を悪、健康を善とするだけなら、こんなつまらない人生はないわよ」と、生前に樹木さんがインタビューなどで語った印象的な言葉が並ぶ。最後は「あとは、じぶんで考えてよ。」で締めくくられる。

成年後見制度に携わる法曹および司法公務員は財産管理だけに目が向き、身上監護がより重要で大変なことを理解していないのではないかという、識者の指摘は正しいと思います。親族後見人から財産管理を奪い、成年後見パートナーの弁護士に与え、親族後継人には身上監護のみをさせるところから悲劇が始まります。身上監護を理解できない弁護士は杓子定規な扱いしなできず、結果として被後見人に寄り添う対応ができず、生木を裂く様な苦痛を家族に与えてしまった罪は重い。
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成年後見パートナー弁護士との泥沼関係／成年後見制度の影と光（PART2）　
WEDGE Infinity2018.10.30

　東京消防庁の元消防士長・百沢力の成年後見人体験を取材し、筆者自身の経験と重ね合わせ、成年後見制度に携わる法曹および司法公務員は、後見人が担う事務のうち財産管理だけに目が向き、身上監護がより重要で大変なことを理解していないのではないかと疑っていたが、この本を読んでみて、見立てに誤りはなかったと納得した。

国民の家計に安易に弁護士や司法書士などを介入させるのは禁物である。

人生の最晩年の看取りに絡む成年後見制度の差配を、福祉も税制もビジネスも金融も、実務的な知識が無い家裁に委ね続けるのは土台無理なのではなかろうか。根本的には、多様な実例を検証しての、成年後見制度の抜本的な改革が必要だと確信している。